2月1日に公開された日経BPのNet Marketing Onlineの連載「米国ネットマーケティング茶話」の最新コラムをご紹介します。今回は「ソーシャルマーケティングのキーワードは社会貢献」というタイトルで、ハイチ地震救済で、携帯電話のテキストメッセージやTwitter、Facebookといったソーシャルメディアがいかに情報共有およびチャリティ活動に貢献したかという点をまとめています。さらに、23年間出稿してきたスーパーボウルの広告を取りやめて、年間2000万ドル（20億円。1ドル＝100円換算）を一般ユーザを巻き込んだ社会貢献キャンペーン「Pepsi Refresh Program」に使うと宣言したペプシコの新しいマーケティング戦略を分析しています。以下はコラムの1部分ですが、ぜひ全文はサイトでご覧ください。
ソーシャルメディアが情報のハブとなりハイチ救済の巨大なWOMを創出
米国のソーシャルメディア関連の調査会社シスモスによれば、1月12日から14日の3日間で「Haiti」（ハイチ）あるいは「Red Cross」（赤十字）というキーワードを含むTweet（Twitterに投稿すること）は230万件に上り、そのうちの59％がRetweet（投稿をTwitterに転載すること）であったと分析しています。 米国では、ケータイで指定のメールアドレスに「HAITI to 90999」のテキストメッセージを送ることで、10ドル（1000円）を赤十字に寄付でき、その金額は個人の電話料金に加算されて請求されます。Tweetの中には、赤十字にケータイ経由で寄付するための「90999」を含んだTweetが18万9024件あり、いかに多くの人たちがTwitterを使って（寄付を呼びかける）「WOM」（Word of Mouth：クチコミ）をしていたかを示しています。また、 1月15日の米ニールセンのブログに関するポータルサイト「BlogPulse.com」のデータでは、ハイチ大地震に関するブログへの投稿は全体の3％を占めたという結果が出ています。
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